カードローンを即日で利用したい!審査のコツと技!

カードローンの在籍確認。勤務先を変更したらどうなるの?

人生誰でも変化は起こるものです。それは、いい方であろうと悪い方であろうと止めることができないような場合もあるし、自身でその道を選ぶ場合もあるでしょう。

どちらにしてもそれに伴い変更の手続きが必要なのは、現実として当たり前でしょう。それは、カードローンにおいても同じです。

ただ、変更の状況によっては借入額に大きく影響をする為、なるべく変更の連絡をせずに済ませたいと思うはずです。特にカードローンでは、勤め先に電話連絡が入る在籍確認があるから心配でしょう。

しかし、その辺りの対応は、実際には借り入れしている金融機関によって違います。

在籍確認は申込時に必ず行われる!カードローンの審査には必要項目

カードローンに申し込みをすると必ず審査が行われますが、その審査の項目一つ、在籍確認もまた、必ず行われるものです。

この在籍確認は、カードローンの申込書に記載した勤め先にきちんと努めているのかどうかを、その勤め先に(カードローンの申込先の金融機関の担当者が)電話をかけることで確認する作業です。

これは、銀行だろうと消費者金融だろうとどのカードローンでも行われます。今は、社会状況により、電話ではなく間近な給与明細書や源泉徴収票などの書類提出で在籍確認するカードローンも出てきましたが、まだまだ少数派です。どちらにしても、絶対に審査の一つとして行われることではあります。

この在籍確認をすることで、申込内容通りに勤めていることが明確になり、返済が問題なく行われるだろうという審査判断がされることになります。

他の審査内容もですが、在籍確認が取れなければカードローンを利用することはできません。

勤務先の変更は融資側には大きな問題!返済が継続されれば大丈夫?

その在籍確認は先の説明の通り勤め先に電話をするというものですが、今は定年まで同じ会社に勤める永年勤続が減ってきているのもあり、その勤め先が変わった時、どうなるのかと言う心配をする人は必ずいます。

勤め先にいるかどうかをチェックする審査ですから、勤め先が変わった場合が心配になるのは当たり前でしょう。

毎月の返済に問題がなければ在籍確認はない?金融機関の判断による

申込時に在籍確認が行われ、カードローンを利用して毎月滞りなく返済を行えば、ある程度の信用がその顧客には出来上がってきています。

実はその為、勤め先の変更があったとしても、利用中での在籍確認が必ず行われるとは限らないのです。

ただし、これは金融機関によって判断が違い、必ず在籍確認を行う金融機関もあります。

中には勤務先が変わった報告の義務のない金融機関もありますが、これは本当に稀なパターンだと思ってください。

途上与信で勤務先の変更がわかる?場合によっては借り入れに影響も

とはいえ、毎月きちんと返済していれば「黙っていれば勤務先が変わったことなんてわからないからいいだろう。」と考える人は多いかもしれません。

しかし、黙っていてもばれることがあります。

例えば、途上与信です。

途上与信とは
金融機関が、任意で定期的に信用情報をチェックすることを途上与信といいます。タイミングや頻度は金融機関によって違いますが、顧客のローンやクレジット利用に問題が起こっていないか、顧客の情報に変更はないかをチェックします。法定途上与信と言って、貸金業法にのっとって行われる途上与信もあります。

消費者金融や信販会社等は、個人からカードローンやクレジットの申し込みがあった際には、信用情報機関というところに個人情報から契約内容、利用状況などを記録することが法律で取り決められています。カードローン申込時では、それを照会することで審査の通過の可否を取りきめます。

途上与信は、延滞などの返済に対するリスクを減らす為に行われるものですが、法律でも取り決められていることでわかるように、ただ金融機関のリスク軽減の為だけでなく、消費者が返済できなくなるような(お金が借りられなければ借金は増えませんから)多重債務の状況に陥ることを防ぐことにもなります。

例えば、新たに他社でカードローンの申し込みをした時に勤め先が変わっていれば、それが途上与信で信用情報をチェックすることでわかってしまう可能性があります。

よく「延滞をしていないのに新たに借り入れができなくなった。」「突然、利用停止になった。」なんて声がありますが、この途上与信により「これ以上貸し付けするのはリスクを伴う。」「これ以上貸したら総量規制に引っ掛かる」などの判断がされたことが原因の可能性もあります。

勤務先の変更は、毎月の返済に問題がなければ、延滞した時のような厳しい対応が下されることはまずないのですが、判断によっては限度額が下がる、新たな借り入れの停止など、何かしらの対応がなされる可能性も全くないとは言い切れません。

基本的には、勤め先の変更は報告する必要があります。

黙ったまま急な利用停止になるよりも、きちんと報告した方が印象が悪くなりませんし、対応も変わってくる可能性があります。

在籍確認は保険証や社員証ということもでも可能?まずは連絡を

勤務先が変わったことにより、必ずしもカードローンの限度額が変更になるとは限りません。あくまで継続して問題がないかどうかを審査することになります。

その際に行われる在籍確認も上記で金融機関によると説明しましたが、方法も必ず電話で行われるとは限りません。金融機関によっては、書類提出の形で確認することがあります。その際に提出することになるものは、これらになります。

  • 社員証
  • 保険証
  • 給与明細書  などのコピー

社員証を提出するパターンは実際にはあまりないようで、保険証や間近な給与明細書の提出を求める金融機関の方が多いようです。

特に今は、勤め先が個人からの電話に対応しないような在籍確認がとりにくいところも増えてきています。そのような場合は、勤め先の変更の報告をする際に相談しましょう。

注意すべきは返済が危ぶまれるような時!収入が減るならば借入停止も

勤め先の変更を黙っていたことで急な利用停止になることも絶対にあるわけではありません。

基本的には、返済ができるかどうか、が大きなポイントになります。

きちんと勤め先が変わったことを報告しても返済に支障がなければいいのですが、例えば大幅な減収が予測されるなど転職先の状況で返済が危ぶまれると判断されると、限度額が下がったり新たな借り入れができなくなる可能性はあります。

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勤め先だけではない!他にも変更内容によっては契約内容が変わる?

限度額の減額や借入停止など、カードローンの利用状況が変わることがあるのは先に説明したのですが、あくまで審査を行っての判断になります。

その再審査が行われたり、場合によっては限度額が下がる可能性があるのは、何も勤め先が変わった時だけではありません。

このような時もチェックが入り、再審査が行われます。

  • 雇用形態が変わった時
    (例:正社員→アルバイト・パートになった。)
  • 大幅に収入が減った
  • 休職に入った

他にも海外赴任になったりしたら、新たな借り入れができなくなることが多々あります。特に融資対象者としての条件に国内在住の文字があれば、海外赴任は対象外になってしまいます。特に返済が難しいと判断されれば、海外赴任前に完済してもらう必要も可能性と出てきます。

一般的に海外赴任になれば、本人との連絡が取りにくくなります。また、人によっては日本で使っていた口座を閉じてしまう人もいます。

その為、カードローンの返済が不安視されることから新たな借り入れができなくなったり、金融機関によっては契約自体が難しくなるのです。

もちろん、連絡が取れるような状態が保たれるのならば利用可能とするなど、金融機関によって対応が大きく変わります。

例えば出産などによる休職も同様です。これはある意味収入が減るのと同じ状況になる為、わかりやすいかもしれません。場合によっては、借入停止になることも大いにあります。

報告が必要なのは転職だけではない!黙ったままだと借入停止も?

転職以外に変更内容があった場合に報告しなければいけない内容としては、これらがあります。

  • 住所の変更
  • 電話番号の変更
  • 名字の変更
  • 退職

これらは勤め先の変更とは少し違い、下手をすれば本人と連絡が取れなくなってしまう可能性がある内容が多いです。必ず、借入先の金融機関に連絡をする必要があります。

また、退職の場合は、収入面で不安要素が出てくることになります。先の収入減と同じです。よく年金収入によるカードローンの申し込みについて、疑問に思う人もいるかもしれませんが、年金収入の場合、借りられるカードローンは限られてきます。

多くの場合、年金のみだとカードローンは利用できません。と言うことは、退職して新たに職を得なければ、カードローンの継続は難しいと考えた方がいいです。下手に黙ったままでいると、わかった時に借入停止になる可能性が大きいです。

勤務先だけでなく変更内容があればすぐでなくとも報告はした方がいい

カードローンの利用で大切なのは、借りたら返済をきちんと行うことです。うっかりして返済を忘れていても、金融機関から連絡がきた際にすぐに返済をすればさほど問題にはなりません。勤務先の変更よりも返済の方が重要視される事項ではあります。

しかし、だからと言って黙っていていいと言うことではありません。変更があれば報告の必要があることは契約にもあります。

また、変更の内容によっては、本人の意思とは別に返済に影響が出てくることもあります。だからこそ黙っている人もいるのでしょうが、黙ったままでいることは信用に影響を与えるだけです。

ある日突然借入停止になっても困るはずです。できれば、きちんと報告し、返済に問題があるようならば、早めに対応できるようにした方がよほど信用を得て、例え一時は限度額が下がったとしても後々にまだ増額されるなど、良い方向へ向かうはずです。

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